住宅購入可能額計算機 (アメリカ)

比率は二つあります。前者は住居費を総月収の28%未満に収めよと言い、後者は住居費に他のすべての負債を足したものを36%未満に収めよと言います。これが28/36の規則で、FHA ローンは31/43に緩めます。

先に効いたほうが本当の上限です。負債がなければ28%に先に届き、自動車ローンや学資ローンがあれば36%に先に届きます。どちらが効いているかをページが示すのは、それによって負債の返済が役に立つかどうかが決まるからです。

住居費は元本と利息だけではありません。固定資産税、保険、管理組合費が先に出ていき、残りが、ある金利と期間で背負える借入額を決めます。税は価格に比例するので、答えは一度では解けず、計算はその答えに収束していきます。

これは貸し手が出す最大額であって、使うべき最大額ではありません。比率は総収入を使いますが、税金、社会保険料、退職貯蓄は1ドルも目にする前に出ていきます。上限いっぱいで買うと、毎月口座に残る額は数字の印象よりはるかに少なくなります。

頭金が20%未満なら民間住宅ローン保険も払います。ふつう年0.3〜1.5%です。この計算機には入っていないので、それより少なく入れるつもりなら自分で引いてください。

既定値の固定資産税1.1%は全米の真ん中あたりです。0.5%の州と2.0%の州では、同じ収入で買える家が15%以上違います。実際に探している地域の税率を入れてください。

維持費、修繕費、引っ越し費用はここにありません。目安としてよく使われるのは年に物件価格の1〜2%で、古い家ならそれ以上です。

効いているのが後者の比率なら、負債を返すのがいちばん速い方法です。月500ドルの自動車ローンをなくせば、6.5%三十年で7万ドル以上ぶんの家が増えます。

頭金を増やせば買える価格はそのまま1ドルずつ上がります。ただし比率は変わらないので、前者の28%が効いているなら、頭金を増やしても借りられる額は増えません。

金利は自分では動かせませんが、影響は非常に大きいものです。6.5%から5.5%になれば、同じ月々の支払いで10%以上多く借りられます。金利が下がったときに借り換える理由はまさにこれです。