チップ計算機

会計にチップの率を掛け、会計と税とチップの合計を人数で割ります。チップだけを出す計算機では、二つ目の手順をテーブルで暗算する羽目になるので、この計算機は一人あたりの金額まで出します。

税抜の金額に対してチップを出すのか、税込の合計に対して出すのかは、本当に意見が分かれるところです。作法の手引きは税抜と言いますが、レシートは税込の合計を大きく印字します。差はわずかで、税率8%の100ドルの会計なら、18%のチップは18ドルと19.44ドルの違いです。

合計を次の1ドルに切り上げる選択肢もあります。カードの伝票にチップを書き入れるとき、多くの人がそうしているからです。切り上げた差額はチップに加えられます。

六人以上の団体には18〜20%のサービス料を自動で加える店が多くあります。その上にチップを置けば二重払いです。まずレシートにサービス料やチップの行がないか探してください。

頼んだものが人によって大きく違うとき、とくに飲んだ人と飲まなかった人がいるとき、均等割りは不公平になります。その場合は、各自が自分の注文に同じ率のチップと税をかけるほうが公平です。

米国の習慣を海外に持ち込まないでください。日本と韓国にチップの文化はなく、欧州の多くはサービス料が含まれているので5〜10%で十分です。18〜20%というのは米国の数字です。

国はおおむね三つに分かれます。第一に、まったく渡さない国です。日本、韓国、中国、台湾、シンガポール。日本のテーブルにお金を置けば、店員が通りまで追いかけて返しに来ますし、中国では長らく賄賂を連想させる行為でした。シンガポールと台湾は代わりに会計に10%のサービス料を加えます。

第二に、端数を切り上げるか少し足す国です。西欧のほとんどがここに入ります。フランスはサービス料が含まれているので数ユーロで足りますし、スイスは1974年から価格に含んでいます。スウェーデンはクローナ単位に丸める以上を期待しません。ドイツは5〜10%で、テーブルに置くのではなく支払いのときに手渡します。オーストラリアとニュージーランドはまったく期待しません。最低賃金がチップに依存していないからです。

第三に、明らかに期待される国です。米国は18〜20%、カナダは15〜20%、インド、アラブ首長国連邦、エジプト、サウジアラビア、イスラエル、南アフリカは10〜15%です。米国でチップが義務のように感じられるのは、チップを受け取る労働者に別の最低賃金があるからです。連邦の現金賃金は時給2.13ドルで、チップが最低賃金まで押し上げる前提になっています。

会計書に印字されるものも国で違います。イタリアのコペルトとアルゼンチンのクビエルトは席料であってチップではないので、それをチップと見なすと店員には何も渡りません。英国の12.5%のサービス料やブラジルのサービス料はその逆で、チップの代わりなので上乗せは要りません。インドとアラブ首長国連邦は厄介な例です。サービス料はあるのに従業員まで届かないことが多く、そのため別にチップを渡すのが習慣になりました。